ネットサーフィンをしていると、諸外国の働き方が紹介されている記事を最近目にすることがあります。
自分が気になるからと言ってしまえばそれまでですが、気になると言う事はそれだけ自分の働き方に疑問があるということでもあります。
今回は働き方に興味があると言うよりも、会社組織に疑問を感じることに着目します。
日本の会社組織は皆勤賞が一定の査定。
自分は外資系の会社に勤めたことはありません。
建設業関係で外資系ってあまりないですからね。
ほぼ、国産企業と言えます。
だから・・・という訳ではないと思いますが、皆勤賞が大好きなんですよね。
休むときには理由が必要が大前提。
どこかの記事で見たのが、休むために『結婚式』『葬式』を理由にする人がいるそうです。
『葬式』は遠い親戚から始まり、そのうち友人の『葬式』になり、ついには近親者の『葬式』になったそうです。
仮想とはいえ、1年間に何人もの『葬式』に行かなくてはならなくなるという事実が横たわります。
普通に『疲れて起きれない』『体調不良で出社できない』は通用しないのが日本なのですかね。
上司から長期休暇を取得するようすすめられる。
過度なストレスで頻繁に休んでいる女性がいました。
自分はその女性と会話する機会があったので話したことがあります。
女性の休む理由は確かに体調不良もありますが、そこに至るには複数のパターンがあります。
- １つは女性にしかない生理痛。
- １つは仕事によるストレスからくる病。
- １つは仕事によるストレスからくる生理痛。
他にもパターンが考えられますが、だいたいはこの3つに該当するのではないでしょうか。
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以前は生理休暇があった。最近の会社には生理休暇は減らされている。
一部の会社では生理休暇が必要ないと考えられています。
それは往々に男性主体の会社が多い気がします。
きっと、管理職に女性はいないのではないでしょうか。
多くの女性が生理痛に悩みます。
貧血だけの方、頭痛だけの方、腹痛だけの方・・・
ひとりひとり生理が発生したときに起る症状が異なりますし、『自分は生理痛の時は頭痛しか起こらない』と過去の経験を踏まえて対策を講じても、今回は腹痛だった・・・
そんな場合もあります。
薬を飲んでも体に耐性ができてしまったのか効かなくなってしまう場合もあります。
その場合はどうしても出社ができませんよね。
出社しても仕事がはかどるとは言い難いです。
でも、日本の企業は皆勤賞が大好きなので、出社することが正義なのです。
休むと自己評価が低くなります。
生理休暇制度がなくなる少し前に、過度なストレスで頻繁に休んでいる女性と会話しました。
生理痛がひどすぎるのでピルを飲み始めたと。
ピルを飲み始めたら少し頭痛や腹痛が少し軽くなったと。
それはそれで喜ばしいことなのですが・・・話しには出ませんでしたが、一方で副作用も出ていたようです。
そんな彼女に先日上司が長期休暇を提案しました。
ここ3ヶ月ほど頻繁に休んでいるから、病院に行って診断書を提出の上、体調が回復するまで休んでほしいと言い出したのです。
そのくだりはまぁ、そうだよなぁ・・・業務内容的に作業量が減らないし、さらに業務が滞るし・・・と感じました。
しかし、それだけではなかったようで。
前から一ヶ月に3日ほど休んでいるのはわかっていますが
という追加コメントがあったようです。
これって・・・女性相手なんだから生理痛じゃないの？と思ってしまうわけです。
男性にはあまり考えらえれない思考だと思います。
だって、赤ちゃんを出産する並みに痛いと言われる尿結石になったとしても、毎月石が体内につくられるわけではありませんよね。
たとえストレスで10円ハゲになろうと、500円ハゲになろうと、男性は休むことはありませんよね。
むしろ頭の後ろで髪の毛に隠れているから、自分でも見えませんし、他人も『昨日までは10円程度のハゲだけど、500円までのハゲになったね』と言いませんよね。
男女雇用均等だからという理由で生理休暇がなくなったのかは定かではありませんが、たかだか1ヶ月に一度の生理期間も認められず、子供を産んだら業務内容を変更させられ、出世コースからも外れる。
女性にとって会社で働くと言う意味を見出すのは正直なところ困難ですね。
だからこそ、年収の高いパートナーを見つけたくなるのですが、平均年収420万円の日本。
そんなに簡単に見つかることはないですよね。
追記ですが、会社から休めと言われても給料は出ません。
一定の貯金がない場合は生活ができなくなります。
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「コンシェルジュ」はフランス語で「お世話役」のこと。
女性の悩みの多くは女性特有の悩み。
自分の同僚のように生理痛が酷く、休みを理解してれないことも大きな問題のひとつ。
低用量ピルだって3000円前後するものですし、そこまでしてまで働かなくてはいけないのか・・・
疑問に陥ることも毎月1度は発生しますよね。
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働き方改革とはどこからどこまでのことを言う？それって法的規制はあるの？
実は働き方改革で厚生労働省より法律が施行されても、それらを必ずしも会社規則に取り入れなくてはならないという規制はありません。
実際、上場企業で株主総会を行っている会社でも、育児休暇介護休暇の制度を取り入れていない企業はあります。
株主も自分の利益算段しかしないので、会社社則にまで目を向けるひとはいないのではないでしょうか？
上場企業だから正しい経営をしているという理念はありません。
かといって、採用面接の際に会社規則を見せてくれる会社はそうそうありません。
採用募集している企業のエントリーシートに細かく記載されている場合もあるところは稀です。
個人的に感じる働き方改革はあくまでも自己の働き方を改革すること。周りに頼ってはいけない。
働き方改革とは会社規則が変わること。
それをゆるく望んでしまうのがサラリーマンの性質です。
でも、それって、結局その会社に何かの条件と引き換えに搾取されているのではないでしょうか。
条件がよい会社に勤めているのでしたらそのような考えにはならないと思います。
何か見えないものに搾取されている、自分の将来に恐怖を感じることがあったら、まずは自分の働き方改革を考えてみましょう。
単純に転職を勧めるわけではありません。
現状の働き方を見つめて、必要なものといらないものを分けていくのです。
今のあなたが100という数値の元で息苦しさを感じていたら、やることを20ぐら減らして80で運営してみるようにしましょう。
20も減らせなければ、5だけでも減らせば息継ぎはできます。
逆に無理して120にしてしまうのはキャパオーバーです。
断る勇気も必要ですが、なによりも自分のキャパも知っておくことが大事ですよ。
